電子出版プラットフォーム「Kindle Direct Publishing」(その①) - 電子出版プラットフォームマップ

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電子出版プラットフォーム「Kindle Direct Publishing」(その①)

 「1番ホーム 電子出版プラットフォーム」に掲載している項目は、次の通りである。
            
◇  このサイトで取り扱う電子出版プラットフォームとは
◇  電子出版プラットフォーム一覧
◇  電子出版プラットフォームへの掲載手数料と収益(印税)比較

◇  パブー
◇  forkN
◇  e-bookland
◇  Book Way(その①)
◇  Book Way(その②)
◇  文楽
◇  でじたる書房
◇  DL-MARKET
◇  wook
◇  mixpaper
◇  UPUB
◇  bookpic
◇  漫画onweb
◇  自費出版デジタル(その①)
◇  自費出版でじたる(その②)
◇  PUBLOFF
◇  We Publish
◇  竹の子書房 
◇  Kindle Direct Publishing(その①)(このページに掲載している内容)


kinndoru.jpg

     (Kindle Direct Publishingのホームページから)

■ Kindle Direct Publishingの概要


Kindle Direkt Publishig 
開設年月 2013年10月
特徴 全世界に向けて有料で配信できる電子出版プラットフォーム。
掲載費用 無料
収益(印税)・ KDPセレクトに登録した場合(価格は250円~1250円の間で設定する必要あり)・・・売上の70%(但し、配信コストの支払いが必要→1MBに対して1円)
・ KDPセレクトに登録しない場合・・・売上の35%
サポートされているファイル形式と出版手続き・ サポートされているファイル形式・・・HTML、ePub、XMDF  
・ 出版手続き・・・KDPのアカウントを作成して、本の詳細情報と価格情報を入力し、上のファイルをアップロードすれば、Kindle本に自動変換して出版、販売。
Kindle本の読める機種などKindle端末だけでなく、iPad、iPhone、iPodtouch、Androidに対応したKindle無料アプリで読むことができる。
著作権保護機能(DRM)の有無 アップするファイル形式にDRM機能を付加する必要あり。
 


■ KDP(キンドルダイレクトパブリッシング)で本が売れた場合の収益


 KDPに登録した電子書籍が売れた場合の収益計算は少しややこしい。KDPセレクトと呼ばれる制度に登録している場合とそうでない場合とで収益を異にする。以下に説明しよう。

■ KDPセレクトに登録した場合(→KDPセレクトの詳細

◇ KDPセレクトって何?

 AmazonにAmazonプライム会員という制度がある。これはAmazonで対象商品を購入した場合、その商品の「お急ぎ便」や「お届け日時指定便」の配送を無料で受けることができる制度である。年会費3900円(→制度の詳細)。
 
 この制度に加入しているKindleユーザーは、Kindleが設けている「Kindle Owners’ Lending Library」(キンドルの貸本屋さんのようなもの)から、1ヶ月に1回、1冊の本を借りることができる。

 KDPに登録している著者は、Kindleストアに本の独占販売権を90日以上提供することによって、このKindle Owners’ Lending Libraryに本を登録することができる。これがKDPセレクト登録制度である。

◇ KDPセレクト制度に登録することによって著者はどんな制約を受けるの?

① Kindleストアに、登録本の独占販売権を90日以上提供しなければならない(この90日の独占販売期間中に、同じ本を自身のWebサイトを含めた他のサイトでデジタル版として頒布することはできない。印刷版の本の頒布は可)。

② 登録本の希望小売価格を250円から1250円の額の間に設定しなければならない(通常の場合は、3MB以下で99円から20000円の間に設定可能)。

◇ KDPセレクト制度に登録することによって著者はどんないいことがあるの?

① 著者は、通常、KDPで本が売れれば売上の35%を収益として得ることができるが、KDPセレクト制度に登録することによってその率が35%から70%となる。
 
 但し、KDPセレクト制度に登録することによって70%の利益率を選ぶときは、利益金の中から配信コストを支払わなければならない。
 
 この配信コストは、登録本の容量によって異なり、日本のキンドルストアでは、1MBに対して1円である。
 
 文字ばかりの本であれば、1MBを越えるような本がそうそうあるわけではない。例えば、文字ばかり200ページものの定価250円の小説本であれば、まず容量が1MBを越えることはないから、(250円マイナス1円)×0.7=174円が収益となる。

② Kindle Owners’ Lending Libraryには、年600万ドルの基金が設けられていて、その基金からLibraryでの貸出し回数に応じて、分配金の配当を受けることができる。
 
 例えば、ある月の基金の総額が50万ドルで、登録されているすべてのKDPの有効な貸出し回数の合計が10万回とした場合に、KDPセレクト制度に登録しているある著者の貸出し回数が100回だとすると、50万ドル÷10万回×100=500ドルを分配金として受け取ることができることになる。
 
 つまり、KDPセレクトに登録すると、登録著書が売れた場合の70%の収益と、基金からの分配金を両方を手にすることができることになるのである。 

③ 米国の多くのAmazonプライム会員に本を紹介して新規顧客を獲得することができる。

④ 本を販促として無料で提供できる(90日ごとに最長で5日間)。
  
■  キンドルのこれからの戦略とKindle Owners’ Lending Library

 この制度からすると、キンドルが登録著書の貸出し制度をこれから大きく育てようとしていることはわかるが、なぜ、キンドルはそういう方向性を打ち出そうとしているのかはよくわからない。
 
 Kindle Owners’ Lending Libraryを利用するAmazonプライム会員も、現在のところ、米国のAmazonプライム会員に限られているから、日本ではこのLibraryの利便性は実感できない。

 登録著書の貸出しも、もっぱら米国でのAmazonプライム会員への貸出しに限られることからすると、日本語で書かれた著書の貸出しは極めて限定されるだろうから、基金からの分配金も、ここ日本ではあまり期待できないだろう。

 しかし、Kindleストアに本の独占販売権を90日以上提供することによって、35%の利益が70%に跳ね上がるメリットは著者にとっては大きい。

■  収益率が70%の場合の配信コスト

 上に述べたように、著者がKDPセレクト登録制度を利用すれば70%の収益を受けることができるが、この場合には配信コストを負担する必要がある。

 この配信コストがどれくらいかかるかについては、これまた上に述べたとおりだが、この点について、スイス在住の個人作家アンドリュー・ハイド氏が、「キンドルに配信コストを支払うと、実質の収益が51%になった。これは収益率としてはかなり低い額なので、キンドル上では私の本を買わないでほしい」と訴えているという記事が、ITmedia  eBook USER(2012.6.12)(
→参照)に載っている。

 旅行本のようだから、かなり容量が大きいだろうから、配信コストも多くかかったのかとも想像されるが定かではない。
 ここ日本でも、小説本の類ではこんなことは起こらないだろうが、今後、旅行記や写真集ではこんなことが起こりうるかもしれない。

■ KDPセレクトに登録しない場合の収益率

 KDPセレクトに登録しない場合の収益率は35%である。 その場合は、電子出版に際して、上に述べたKDPセレクト登録のような制約は受けない。 


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                        春ですね。


     
  




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